よくある質問
よくある質問
マイナンバーカードもしくは資格確認証、各種医療証をご持参ください。現在ほかの精神科・心療内科に通院中の方は、可能なかぎり紹介状をお持ちください。
また現在お薬を服用している方はおくすり手帳をお持ちいただけますようお願いいたします。
パソコンやスマートフォン、タブレット等を使用して、ご自宅などで医師の診察を受けることができるシステムです。薬局での服薬指導等もオンラインでできるため、体調不良などで受診が難しい際にも自宅から出ることなく診察から薬のお受け取りまで可能です。（※各種条件あり。）
当院では原則、再診の方が対象となり、オンライン診療システム デジスマ用いて診察を行います。
費用につきましては対面診療とは異なり、保険診療料に加えて通信設備等諸経費（税込4400円）などが別途必要です。また、お支払いにはクレジットカードが必要となります。
オンライン診療の際もマイナンバーカードは必要になりますのでご準備をお願いします。
当院では初診からのオンライン診療は行っておりません。また、病状が著しく不安定であったり、回線状況が悪い、プライバシーが保てない環境にいるなどオンライン診療が困難であると医師が判断する際はお断りさせていただくことがあります。予めご了承ください。
当院がある横濱ゲートタワーの地下駐車場（提携割引なし、30分300円）もしくは近隣の有料駐車場をご利用ください。ただし、向精神薬を内服中の方は運転が制限、禁止されている可能性があります。ご注意ください。
当院は成人の方を対象としたクリニックです。そのため、18歳未満の患者様は原則、受診をお断りさせていただいております。ご了承ください。
現在までのところ、各種クレジットカードがご利用可能です。
なお、オンライン診療ではクレジットカードによる支払いのみになります。
何卒、ご了承ください。
患者様の同意があれば可能です。
できるだけご予約されたお時間で診察したいと思いますが、診療状況によっては予約時間に開始できず、お待ちいただくこともございます。また患者様の病状によっては、診察順番が前後することもあるため、あらかじめご了承お願いいたします。
WEBかお電話でのキャンセルもしくは変更をお願いいたします。
健康保険組合が会社に加盟者の病名や病状を報告することはありません。 保険診療を受けると組合から定期的に医療費の明細が送られてきますが、受診された患者様本人が開封することになっていると思います。そのため職場にメンタルクリニックを受診したことが知られることはないはずです。ご安心ください。
病状にもよりますが、1～4週間毎の通院が一般的です。お仕事やご家庭の都合などで4週間以上間隔をあけて受診することを希望される方がおりますが、精神科のお薬には、睡眠薬や抗不安薬を中心として、厚生労働省により処方する日数が制限されているものが多くあります。そのため受診間隔を伸ばすことができない場合がありますので、ご了承ください。来院しての受診が難しい場合にはオンライン診療という選択肢もあります。
申し訳ございません。事務手続き負担の増加に伴い、生活保護の患者様につきましては新規受付を停止しております。
申し訳ございません。科目の特性上、日本語での十分なコミュニケーションが取れない方には適切な医療をご提供することができません。当院には外国語を話せるスタッフがおりませんので受診をお断りさせていただいております。何卒、ご了承ください。
申し訳ございません。当院では処方しておりません。
またエチゾラム（デパス）、トリアゾラム（ハルシオン）、フルニトラゼパム（サイレース、ロヒプノール）も原則、処方しておりません。
どうしてもそういったお薬をご希望される方は別の病院受診をご検討ください。
ご両親様の受診の際は、お子さまを同伴して受診していただけます。
ご来院の際は、ほかの患者さまにも安心してお過ごしいただけるよう、お子さまから目を離さず、周囲へのご配慮をお願いいたします。
皆さまが気持ちよくご利用いただけるよう、ご理解とご協力のほどよろしくお願いいたします。
院内の滞在時間は患者様によって異なりますが平均的に1時間前後です。事前にWEB問診を記載いただけたらと思います。初診時は保険の確認やカルテの作成などにお時間がかかりますので、お時間に余裕を持ってご来院いただけたら幸いです。
※問診票の記入等にお時間を頂戴するため予約時間の10分程前にご来院ください。
病気やこころの不調の治療を続けながら、仕事も継続できるように支援する制度です。
症状や治療内容、勤務状況などを確認し、休職・復職、勤務時間の短縮、業務内容の調整など、仕事を続けるために必要な配慮について一緒に考えていきます。
例えば、
・治療を続けながら仕事を続けたい
・仕事がつらくなり、休職するか迷っている
・休職後の復職について相談したい
・勤務時間や仕事の内容を調整したい
・職場にどのような配慮をお願いすればよいかわからない
といった場合にご相談いただけます。
はい。現在の症状や仕事の状況を伺いながら、休職が必要か、仕事を続けながら治療できるかなど、一緒に検討します。
はい。症状の回復状況を確認しながら、復職の時期や働き方についてご相談いただけます。必要に応じて、職場への情報提供についても検討します。
はい。
令和8年度の診療報酬改定から、対象となる疾患の限定がなくなり、疾患の増悪防止などのために継続的な治療が必要で、就業の継続に配慮が必要な患者さんが対象となりました。
うつ病、不安障害、適応障害など、こころの不調についても、要件を満たせば対象となります。
治療と仕事の両立支援カード」は、患者さんの勤務状況や治療上必要な配慮について、医療機関と職場が情報を共有するための書類です。
患者さんと事業者が勤務情報を記載・確認した「両立支援カード」を医療機関に提出し、その内容をもとに主治医が療養上・就労上の指導を行います。必要に応じて、職場の産業医等へ情報提供を行います。
勤務時間、業務内容、通勤方法などの勤務状況を踏まえ、治療を続けながら仕事をするために必要な配慮について、主治医から職場側へ情報提供することができます。
例えば、「残業を控える」「勤務時間を短縮する」「業務内容を一時的に調整する」など、患者さんの状態に応じた就業上の配慮を検討する際に活用できます。
はい。一定の要件を満たす場合、「療養・就労両立支援指導料」として健康保険の対象となります。
令和8年度の診療報酬では、初回は850点、2回目以降は500点です。情報通信機器を用いた場合は、それぞれ740点、435点となります。
なお、これは通常の診察料とは別に、両立支援に必要な指導・情報提供を行った場合に算定されるものです。
両立支援指導料は、単に仕事について相談するだけではなく、勤務情報を確認したうえで療養上・就労上の指導を行い、必要な情報を産業医等へ提供するなど、定められた要件を満たした場合に算定されます。
そのため、まずは「仕事と治療の両立について相談したい」と診察時にお申し出ください。
職場にどのような情報を伝えるかについては、患者さんの希望を確認しながら進めます。
治療と仕事を両立するために必要な情報について一緒に検討し、必要以上の情報を職場に伝えることがないよう配慮します。
はい。
休職や退職を決める前の段階でもご相談いただけます。「このまま仕事を続けられるか不安」「仕事を続けながら治療したい」と感じた時点で、早めにご相談ください。
診察時に「治療と仕事の両立について相談したい」とお伝えください。
勤務状況や現在困っていることを伺い、両立支援カードの活用や職場への情報提供など、患者さんの状況に応じた支援についてご案内します。